Digital-Experience

Digital Experience

Digital化の進展は、私たちの想像以上に顧客との接点の多様化をもたらしています。Deloitte Digitalは、デザイン思考や人間中心設計などの手法を用いてDigital Experienceの価値の最大化を実現します。

世の中に多くのプロダクトやサービスが溢れ市場が激化しているなか、多様化する顧客のニーズに対し、早く、より的確に応えなければ大きな飛躍が望めない時代になってきました。企業は質の高いサービスやプロダクトを作り出すと同時に、カスタマー・エクスペリエンスを向上することで他社との競争優位性を創り出そうとしています。

私たちはカスタマー・エクスペリエンスの創造に「デザイン思考」や「人間中心設計」といったアプローチを用いながら、クリエイティブな発想をもって顧客に感動をもたらす手段を追求し、クライアントのイノベーションをともに創り上げます。

すべてのプロジェクトは行動観察やインタビューなどを通じた顧客の理解に始まり、彼らのニーズを正確にとらえることで新たな可能性を探り出すことからスタートします。ブレインストーミングから出た創造的なアイデアはプロトタイプ化され、検証、再考といったプロセスの繰り返しからマーケットにフィットするものに形作られていきます。実際に触れることができるプロトタイプを用いてプロジェクトの早い段階からクライアントと最終成果物のイメージを共有するだけでなく、マーケットに受け入れられるか仮説検証しながら最適なプロダクトを作ることが可能になります。

ビジネス・テクノロジーに精通したコンサルタント、エクスペリエンスデザインのスペシャリスト、高い技術力を誇るエンジニアが一つのチームとなり、「ビジネス構築」「カスタマー・エクスペリエンス最適化」「Digital Productの設計・開発」まで一貫して実施することで、クライアントの課題とビジネス要件に迅速に応えます。変革の時代と多様なニーズに合わせた最新テクノロジー活用のご提案や、ソリューション評価を短期間で実施するPoCを今まで以上のスピードで提供いたします。

サービス一覧

  • サービスデザイン
  • マーケット・ユーザーリサーチ
  • プロトタイプデザイン
  • モバイル・Webデベロップメント
  • データアナリティクス・グロースハック

今まさに、Digital Realityを取り巻く状況は転換点に達しています。デバイスの高度化と価格低下、IoT・AIなどの周辺技術との融合といった技術的・社会的要素に後押しされ、産業化に向けた変革が起こり始めています。世界の先進企業は、パイロットから本格的なビジネス活用に軸足をシフトすることで、すでに新規サービスの開発や業務コスト削減といった成果をあげています。Digital Realityの市場は今後加速的な成長が見込まれており、ありとあらゆる分野での活用が期待されています。環境を取り巻く変化はあまりに速く、優位性を確保するためには一刻も早く市場に名乗りを上げることが重要です。一方で、ビジネスにおけるDigital Realityは成長途上であることも事実です。本格的な導入にあたってはビジネス観点・技術観点で解決すべき課題が多く存在しており、幅広い知見をもって導入を推進していくことが不可欠です。

Deloitte DigitalのDigital Realityでは、AR(拡張現実)、VR(バーチャルリアリティ)、MR(複合現実)を現実世界とリンクした仮想世界という枠組みでとらえ、総合的なソリューションを提供しています。Digital Realityに対する技術的知見は勿論のこと、ビジネスモデルの構想や業務変革を始めとした幅広い領域の知見を持ち合わせたプロフェッショナルが、ビジネス変革に向けたお客様の課題解決を支援します。

ビジネスにDigital Realityを取り入れるということは、単なるNew Technologyの採用という範囲に留まりません。戦略の策定といったビジネスモデルの構想や、経営管理や業界・業務に対する洞察から導き出される業務変革、セキュリティやIoT、AIなど、他の技術領域とのインテグレーション、既存システムとの連携を含んだ企業のシステム全体像の構想など、複数の要素を同時並行で検討しながら、総合的に進めるDigital Strategyそのものなのです。

Digital Realityの導入は、技術革新や社会変化の影響を受けながら、これまでのIT導入とは比較にならない勢いで進みます。Deloitte Digitalは、時代の最先端を進むスピード感を武器に、「ビジネスモデル検討」「業務プロセス検討」「システム全体構想」「PoC、導入計画策定」の4ステップで、Digital Realityの構想策定から組織への導入・展開までをワンストップで支援します。

サービス一覧

  • 社会・技術トレンド調査サービス
  • ビジネスモデル検討サービス
  • PoC(実証実験)実施サービス
  • パートナー選定サービス
  • 実行計画策定サービス
Digital-Enterprise

Digital Enterprise

Digital変革は、フロント業務から基幹業務(バックオフィス/ミドルオフィス)、更には周辺領域にも波及します。Deloitte DigitalではAI、ロボティクス、IoT、ブロックチェーンといったDigital Technologyを活用し、次世代基幹システムへの刷新を支援します。

CRMは企業と顧客接点であるマーケティング、セールス、アフターサービスについて、顧客を中心にとらえて、顧客に合わせた商品・サービスを提供することで、顧客と企業相互のメリットを最大化する考え方です。それゆえ、顧客のライフスタイルや購買行動、コミュニケーション手段の変化に応じて、継続的に見直しが必要な領域です。

  • テレビ視聴が減少し、オンデマンド番組やYouTubeなどインターネット視聴時間の増加
  • インターネット上の価格比較や口コミ評価によるオンライン情報による商品選択の増加
  • スマホの電話・メール利用が減少し、SMSやSNSによるコミュニケーションの増加

このような変化は年々加速しています。

こうしたCRMのDigital化は今後も短期間で進化していきます。顧客との接点を効率化するためのAIやRobotの活用、リアルに近い体験を提供するARやVRを使ったプロモーション、顧客の多面的な分析を可能にする共通マーケティングプラットフォームなど、企業はこれらの変化に対して注力すべき顧客との接点と採用すべき技術を明確にし、短期間で対応可能なシステムと体制を整備しておくことが重要になります。

Digital CRMのソリューション例としては、

  • マーケティングチャネルの変革とデータ活用施策策定
  • 顧客セグメンテーションとアカウントベースマーケティングの導入
  • 営業職員のモバイル活用による営業プロセス高度化
  • コールセンターからマルチチャネルコンタクトセンターへの変革

といった内容が考えられます。

これらの施策は一部門だけでは完結せず、経営、マーケティング、営業、サービス部門が横断で参画して検討する必要があります。また、検討した結果をアジャイルでシステムに実装し、効果を確認するシステムと体制の整備が必要になります。

Deloitte DigitalはクライアントのCRM変革について、現状評価から今後のDigital化を見据えた将来構想および変化のロードマップ策定、施策に対する実証実験を支援します。Deloitteがこれまでグローバルで培ったCRMとテクノロジーの知見と経験を活かし、Digital CRM改革実現を強くサポートいたします。

サービス一覧

  • CRMシステム現状評価(Digital化成熟度)
  • CRMシステム将来構想
  • CRM Digital化ロードマップ策定支援
  • SFA/Marketingシステム導入実証実験・効果検証

「インダストリー4.0」や「IoT」などの言葉は一般化しつつあります。
ただし、それぞれのデジタル技術を活用し、どのようにイノベーションを起こすのか、競合との差別化を実現するかについて明確にビジョンをもって推進できている企業は多くありません。

サプライチェーンや生産でも方向性を明確にできていない企業が多く、その原因の一つが販売、生産、調達、物流など機能ごとに独立しており、各機能が個別最適を求めた結果をチェーンでつなぐ志向から脱却できていないことにあります。イノベーションを起こし、圧倒的な競争優位を生み出すには、従来までのバケツリレーの「チェーン」思考ではなく、接点のない機能同士を結び付け新たな発想を生み出す「ネットワーク」型の思考アプローチで変革を描くことが必要です。

つまり、各バリューチェーンの全てのデータがインタラクティブに作用し合うネットワークとしてとらえ、変革のアイデアを創出することが求められており、それを実現するモデルがDigital Supply Network(DSN)です。IoTやブロックチェーンにより原料拠点から消費者までの移動履歴を蓄積し各機能がトレーサビリティやEnd to Endの可視化へ活用すること、生産の不具合情報を直接R&Dに共有することで開発スピードの大幅向上に貢献することなどはまさにその一例です。

ただし、多くの日本企業はこのDSNを実現できていません。主な理由としては、検討が機能・事業・地域横断になりステークホルダーも増えることで意思決定がスムーズに行えていないこと、また過度なROI評価により実行アクションに移れていないことなどが挙げられます。

そのため、Deloitte Digitalでは、DSN構築に向けて複数部門が参加しテクノロジーの体感と活用アイデアの整理を行う「DSNワークショップ」、DSN構築に向けた現状課題整理からありたい姿を描き今後の方向性とアクションを整理する「DSN基本構想策定」、描いたアイデアにツールを使って具体的なプロトに落とし込む「DSN PoC作成」などのサービスを提供しております。また、業務課題に対して、AIやIoTなどの最新技術を使った解決策の実行性や効果を評価する「DSN実現性検証」サービスやDSN構築に向けた現在の業務・システムの成熟度を測る「DSNアセスメント」などのサービスも提供しています。これらのサービスを通じて最新技術を活用した新たなSCMの姿であるDSNのスピード実現を強くサポートいたします。

サービス一覧

  • DSNワークショップ支援
  • DSN基本構想策定支援
  • DSN PoC作成支援
  • DSN実現性検証支援
  • DSNアセスメント支援

マーケティング、eコマース、オム二チャネルから始まったDigital化の波は、ファイナンス分野にも押し寄せてきています。特に近年データ量の爆発的な増加、データ活用の煩雑化、企業価値向上へのプレッシャー増大といった環境変化に直面しており、このような環境変化に対応するためには、単なる基幹業務の強化を超えたDigital Solutionによるイノベーションの推進、いわゆる「Digital Finance」を実現する必要があります。Digital Financeを具現化するには、①財務プロセスの大規模な自動化、②環境変化に迅速に対応できる柔軟なデータ・プロセス、③企業全体にまたがるコンプライアンスや内部統制の自動化、がポイントとなります。

Digital Financeの具体的なソリューション例としては、

  • ロボティクス(RPA:Robotic Process Automation)と機械学習の活用を通した、売掛金消込処理などの定型業務の自動化
  • AIの認知技術を活用し、財務データから収益傾向を予測。それを踏まえ商品戦略や組織再編などの意思決定に必要となる傾向予測や影響分析を支援
  • これまで経理担当者が手作業で行っていた財務データの妥当性検証や不正処理の確認自動化

といった内容が考えられます。

しかしDigital Financeを実現するには、当然一筋縄ではいきません。このようなソリューションを手に入れるには、大量データをハンドルできるインフラ、アジャイル・マイクロサービスなどに対応できるITプラットフォーム、さまざまなコグニティブコンピューティング技術と連携できるAPI基盤、アジャイル開発に対応できるビジネス側・IT側の体制構築、業務を理解しマイクロサービスを繋ぎ合わせてビジネスを加速させられる力、複雑化するシステムアーキテクチャを再構築するシステムインフラに対する専門性と全体俯瞰能力、レガシーの世界を理解し新しい世界への移行を適切に定義できるデザイン力といった多面的なケイパビリティが重要になってくるのです。

Deloitte Digitalでは、クライアントのDigital Finance実現のニーズに応えるために、次世代基幹システム導入の戦略策定・計画・構築を支援します。Deloitteがこれまでグローバルで培ったファイナンス・テクノロジーの知見と経験を活かし、FinanceのDigital改革実現を強くサポートいたします。

サービス一覧

  • 次世代会計システム構想策定・実行支援
  • Financeワークショップ (Finance Lab)支援
  • SAP S/4 HANA導入に向けた現状アセスメント・Business Case策定
  • Digital Finance Solution導入に向けた現状アセスメント・Business Case策定

Digital化の進展により、製品企画、設計・開発、試作、生産準備といった製品開発の領域においても大きな変革の機会に直面しています。製品開発のDigital化においては「スマート・リアルタイムデータの利用」「先端テクノロジーの活用」「アジャイルによるイノベーション」が実現のポイントとなります。

スマート・リアルタイムデータの利用では、Deloitte DigitalはDigital化におけるデータモデルを、「スマート・リアルタイムデータモデル」と定義し、それを5つの要素に分解しています。
その5つとは
① CADなどのデータが関係者間で一元的に管理されていること
② リアルタイムにデータが更新されること
③ 製品の使用環境やパフォーマンスをIoTを通して把握できること
④ 必要な時にデータにアクセスできること
⑤ 製品の改善にデータを活用できること
であり、このモデルをすべて満たすことがDigital Product Development(PD)実現の一つの条件であると提唱しています。

先端テクノロジーの活用では、
① PhysicalからDigital (例:幾何学的指標への解析、製品パフォーマンスの数値化)
② DigitalからPhysical (例:3Dプリンティング、AR・VR製品の利用)
③ DigitalからDigital (例:収集したセンサーデータの統合、異常検出の自動化
といった3種類のループが重要であり、製品開発のスピードを加速するには、これらのループを高速で回すことが求められます。

アジャイルによるイノベーションでは、これまで「マーケティング→製品企画→設計・開発→試作→生産準備→調達→製造」というシーケンシャルなバリューチェーンで製品開発をしていたのが、今後は各工程の順序に関係なく相互にコラボレートしながら製品開発のプロセスを進めていけるようになります。例えば製品の使用過程で収集したデータを活用して、速やかに試作にフィードバックしたり、SNSで収集したマーケティングデータを設計の改善に直接繋げたり、3Dデータを軽量化し効率的なコンカレント設計を実現したりと、さまざまな状況で入手したDigital Dataをあらゆる工程で速やかに参照、利用することが可能となってきました。そしてこのような鮮度の高い情報をタイムリーに利用することで「早期に失敗し、速やかに失敗を検知し、より早く学習する」ことが重要な考え方となってきています。

Deloitte Digitalでは、クライアントのDigital PD化を支援するために、マネジメント改革・プロセス改革・各種アセスメントサービスを提供しています。これまで各国の製造業で経験したノウハウや、研究成果、テクノロジーの知見を活かし、製品開発のデジタルトランスフォーメーションを実現いたします。

サービス一覧

  • 製品開発 改革構想策定
  • 開発プロセス標準化(グローバル QMS構築)
  • 開発リソースマネジメント改革
  • 製品コストマネジメント
  • 製品開発トランスフォーメション(BOM/PLM)
Digital-Platform

Digital Platform

Digital化の進展は、それを実現するプラットフォームの視点でも私たちに変化を求めます。クラウド化や、システム間連携を容易にするAPIの活用といった攻めの対応だけでなく、サイバーセキュリティ対応という守りのアプローチの両方を組み合わせることで初めて、Digital化の準備が整います。

今日のビジネスはスピードこそが命です。基幹システムは時代のニーズに合わせて俊敏に新たなサービスを取り入れる必要があり、ビジネス変革においてもIoTやビッグデータの波は避けることができません。柔軟でスピード感のある企業活動が求められる今、システムのアーキテクチャはビジネスの成否を握ります。簡易なスケーラビリティ、柔軟なカスタマイズ性、安価な導入コストといった今日のビジネスに求められる特性は、従来のオンプレミス環境では実現することが難しいものばかりです。企業は、革新的なクラウドソリューションをより迅速かつ効率的に計画、構築、運用することが求められています。

一方で、クラウド化にあたっては従来のシステムアーキテクチャの固定観念を放棄し、既存システムとの関係性、セキュリティ、規制、標準化、プライバシーといった新たな課題を乗り越える必要があります。
例えば現在では、もはやクラウド無くして企業のIT戦略は成り立ちません。しかし、クラウドサービスの活用にあたっては、従来のエンタープライズなニーズのみならず、IoTやビッグデータのDigital戦略を包含したクラウド戦略を策定する必要があります。
また、新しくIoTを活用したビジネスの実現を狙うためには、インフラ自体のトランスフォーメーションを計画し、技術やサービス選定、PoC推進など、具体的な一歩を踏み出すための、施策への落とし込みが不可欠です。

よりユーザーに近い視点に立ってみましょう。顧客に新たなDigital体験を提供するためにも、高いユーザビリティの実現や、ユーザー行動から取得できるデータの効率的な収集を可能とするため、柔軟にインフラを構築する必要があります。アプリケーションの配布、BYODによる多様なデバイスのサポート、VDIといった仮想環境など、現在のユーザーが身を置く多様性に目を向けた戦略的な取組みが欠かせません。

このように、クラウド化は企業の歴史における壮大なチャレンジであり、達成の道筋は容易なものではありません。Deloitte Digitalは、戦略から構築、運用まで、エンドツーエンドでお客様のクラウドによるビジネスの成功を支援します。私たちが有する、業界やビジネスへの深い理解と組合わせた、インフラ領域におけるベストプラクティスをもとに、クラウドによるビジネス変革を支援いたします。

サービス一覧

  • ホスティング&クラウド戦略サービス
  • インフラトランスフォーメーションサービス
  • EUC&モビリティプラットフォームサービス

いち早くITを活用した企業がグローバルで独占的地位を築き、乗り遅れた企業は衰退を余儀なくされることが当たり前のようになってきた今日、Digitalテクノロジーを活用しながら、いかに早く自社の変革(トランスフォーメーション)を達成できるかは重要な経営テーマの一つになっています。企業の情報システムのトランスフォーメーションを迅速に行うことが求められる中、従来型のスクラッチ開発アプリケーションでは、もはや期待されるスピード感に応えることは困難であると言わざるを得ません。「時間を買う」ことを狙い、今や主役はパッケージソリューションやSaaS(Software as a Service)型のクラウドサービスに移ってきています。 加えて、特定のソリューションの選択に留まらず、複数のサービスを組合わせることで、より価値の最大化や実現スピードの短縮を図るのが、現在の潮流です。

一方で、顧客の価値観、競合企業の戦略、自社のM&Aやグローバル展開など、変わり続ける事業環境に対して、どのソリューションを選択し、どのように導入すればトランスフォーメーションを成し得るのかは、新しいシステムの計画策定時に必ず直面する問題です。特に、パッケージソリューションやSaaSは、より多くの企業に適用できるよう汎用的に設計されていることで導入の短縮が図れる一方、そのままでは十分に価値が引き出せず、利用企業の特性に合わせたカスタマイズが不可欠となります。

Deloitte Digitalは、これまでSAP、Oracle、 Salesforceを始めとした数多くのソリューションをグローバルで導入してきました。この経験を活かすことで、お客様のデジタルトランスフォーメーションに適したアプローチの選定や、必要なサービスの最適な組合わせによるご支援が可能です。業種業態ごとのベストプラクティスに沿ったソリューションのカスタマイズのノウハウはもちろんのこと、個々のソリューションに対する実績を持つことで、業務プロセスマップ、業界特有のニーズに合わせたテンプレートを蓄積しており、パッケージやSaaSの「早く導入できる」特徴を失うことなく、業務の改善や効率化、そして顧客価値の創造に繋がるアプリケーション導入を実現します。

またソリューションの導入においては、各フェーズでいくつか重要なポイントが存在します。例えば、要件の分析時にはDesign Thinkingなどのワークショップを通じてビジネス上の潜在的な課題を掘り起こさないと、本質的なトランスフォーメーションは成り立ちません。Deloitte Digitalは、業務プロセス設計、組織設計、チェンジマネジメント、プロジェクトマネジメントなど、グローバルで蓄積した経験や方法論、ノウハウでプロジェクトの円滑な実行を支援いたします。

サービス一覧

  • S4/HANA 導入支援サービス
  • Oracle Cloud 導入支援サービス
  • Salesforce 導入支援サービス

クラウド化の進展、さまざまなデバイスやデータソースの爆発的な増加などを背景として、企業を取り巻く環境は、業界を問わず劇的に変化し続けています。このような環境で、企業が競争優位性を確保し成長し続けていくためには、顧客と企業との間でいつでもあらゆるタッチポイントから必要な情報を手に入れることができ、より良いサービスと満足のいく体験を提供していくことが求められます。そして、このような環境の実現をサポートするためには、さまざまなアプリケーション、データ、デバイスを柔軟かつ簡易に接続していくための基盤であるインターフェースが必要となります。アプリケーションプログラミングインターフェース(API)は、企業がこれらの課題に対応していくのに重要となるテクノロジーであり、昨今ではAPIのオープン化や「API-led Connectivity」といった方法で、API基盤構築の取組みが国内においても始まりつつあります。IoTなどの新しいテクノロジーやエコシステムの急速な普及に従い、API基盤の重要性は今後さらに拡大していくことが想定されます。

Deloitte Digitalは、USを始めとするグローバルのアライアンスパートナーである、MuleSoft社のAPIをコアテクノロジー要素として取入れ、データ統合基盤構築支援のソリューションを提供しています。MuleSoftは、3つの層のAPIを提供します。モバイルデバイスやIoTなど、ユーザーのタッチポイントをつなぐフロントエンド層。レガシーシステムやクラウドのアプリケーションを接続するバックエンド層。そして、フロントエンド層とバックエンド層のインターフェースをコントロールするオーケストレーション層です。APIを階層に分けることで、タッチポイントや、システム、アプリケーションに依存しないインターフェースを迅速に構築することができ、また、IT資産の再利用性を高めることが可能となります。

Deloitte Digitalでは、データ統合基盤構築に向けた、現状のアセスメントを始め、システムグランドデザインや構築に向けたロードマップの策定、また実際のAPI基盤構築などをお手伝いします。私たちがこれまでのコンサルティングで培ったビジネスおよびITの知見と経験、そして、MuleSoftのソリューションを活用することによって、クライアントのビジネスのゴールを達成し、成長を続けていくための基盤作りをサポートすることができます。

サービス一覧

  • データ統合基盤構想策定支援
  • データ統合基盤構築に向けた実行支援

昨今、サイバーセキュリティ対策としてNIST(米国国立標準技術研究所)が開発したCSF(サイバーセキュリティフレームワーク)が注目されています。NIST CSFは、情報システムへの侵入は不可避であるとの前提に立った対策を実施すべきだという思想を元に作成されており、これらは、多くの日本企業が準拠するISO27001とは、考え方の出発点が異なるものです。NIST CSFは、世界各国で自国のサイバーセキュリティ基準として参照されており、事実上のグローバルスタンダードとなっています。

NIST CSFの他にも、NIST SP800-53、SP800-171という二つの重要文書が存在します。サイバーセキュリティに関する技術標準やベストプラクティスを記載したNIST文書群のカタログとしての位置づけを持つ両文書は、米国政府が規定した機密情報と、CUIと呼ばれる機密ではないが重要な情報についての取り扱いをそれぞれ体系的にまとめています。

すでに世界では、民間企業にもこのサイバーセキュリティ基準の適用を義務化する動きが始まっています。米国では、国防総省と直接または間接的に契約する全ての企業に、SP800-171に準拠したセキュリティ対策の実施を求めており、対象企業は対応に追われています。各国政府機関の調達基準にも、同水準のものが採用される動きが生まれています。つまり、一刻も早くSP800-171に準拠したセキュリティ対策を実施しなければ、今後各国政府の調達案件に入札に参加できないばかりか、契約業者リストからも除外されてしまうリスクが生じるのです。

日本においても防衛装備庁の方針により、取引企業に対しては、サイバーセキュリティの米国基準に沿ったサイバー防衛策を義務付けることが決定されています。この流れは、さらに、鉄道、電力・ガスなどのインフラ産業、Digital化が進む自動車などの主要輸出産業に波及する可能性が指摘されています。

Deloitte Digitalは、USにおいて、NIST SP800-53を参照して策定されたFedRAMP認証の第三者評価機関の認定を受けています。日本でも、このDeloitte USと連携して、専門的な知見に裏付けられたソリューションを提供しています。例えば、直近の基準対応として必要とされるような、NIST CSFや関連する文書群、その他の基準を用いたGap分析、技術的改修のアドバイザリや運用設計などをお手伝いします。また、認証取得以降の継続的なコンプライアンス維持も重要なテーマです。技術的進歩や他基準への対応など、今後のサイバーセキュリティ基準への対応を見据えて、構成設定や管理の容易なFedRAMP認証クラウド環境への移行支援も実施いたします。

サービス一覧

  • NIST対応アセスメントコンサルティングサービス
AI-Analytics

AI/Analytics

ビッグデータの指数関数的な増加「数の暴力」をいかに制するか、また、いかに人間の深層にある技術「アートの再現」をAI/Analyticsで実現できるかがマーケットにおける台頭の鍵だと考えます。Deloitte Digitalでは統合的なアプローチにより、クライアントのAnalytics and Informationの価値を最大化するとともに、データを制し、Digitalを制するInsight Driven Organizationへの変革を強力にサポートします。

急速な発展を続けるIoTやテクノロジーにより、3V(Variety:種類、Volume:容量、Velocity:頻度)の全方面で膨張するデータをいかにビジネスに活用するかは、企業にとって最重要アジェンダの一つとなっています。企業内に閉じたオペレーションシステムの構造化データを活用した意思決定に留まらず、マルチメディア、ソーシャルなどの非構造データを収集し、管理、活用することで可能となるData-Drivenな意思決定は、ビジネスに際限のない可能性をもたらします。大量のデータを制し、磨き、そこから潜在的な可能性を発掘するデータ利活用基盤を整備するには、クラウドプラットフォーム、ソリューションなど多数ある選択肢の中から最適なアーキテクチャを策定、具現化することが必須となります。

グローバルネットワークのナレッジ・経験を最大限活用しながら、Analytics戦略、Data-Drivenな意思決定プロセスなどの「戦略策定」、統合アーキテクチャ検討などの「システム構想策定」から、シームレスにPoCを実施し、導入を支援することで、絵に描いた餅に終わらない具現化を強力に推進します。

Deloitte Digitalは、グローバルレベルで先進的なソリューションを開発するとともに、データインテイク、マネジメント、アナリティクス、ビジュアライゼーションといった領域をリードするソリューションパートナーとエコシステムを構築しており、課題解決に直結する支援が可能です。テクノロジートレンド・製品特性などのテクノロジーに対する深い理解、経営・業務の変革に対する姿勢を持って、問題解決にアプローチいたします。

サービス一覧

  • 統合プラットフォーム構想
  • データマネジメント導入支援
  • データサービス導入支援
  • コンテンツマネジメント導入支援
  • ビジュアライゼーション導入支援

経営管理領域においてもDigital Technologyの活用は急速に進められています。これまで経営の意思決定は、基幹システムから財務情報を中心とした実績情報を収集し、データを蓄積後、業績管理レポートを作成し、マネジメントに提示することで行われてきました。

しかし今日では、スマートフォン・モバイル端末・IoTなどのDigital Technologyの普及から財務情報に限らず、あらゆる種類の膨大なデータを取得することが可能なりました。さらにはクラウド、アナリティクス、AIなどのDigital Technologyを活用し、将来予測・最適化計算が可能となりました。これにより経営意思決定の高度化・自動化が現実のものとなってきています。

また、Digital Technologyの進展とともに、グローバル化は一層促進されており、連結経営管理強化が企業各社の喫緊の課題となっています。ビジネスドメインごとに必要な経営情報を定義し、グローバルで標準化を進めるためには、「いつ、何が、どこで、どれだけ売れたのか」の情報を同じ粒度で統合的にとらえる基盤を構築することが求められます。

近年のビジネス環境の変化に追従するためには,統合的な基幹システムを構築する時間的余裕はありません。まずPoCを実施してできる範囲で小さな成果を重ねながら、徐々に適用範囲を広げていくことが成功の鍵です。

Deloitte Digitalでは、さまざまなクラウドベースのツールを活用しながらDigital FinanceやDigital Supply Network、Cognitive & Analytics等の他のDigitalサービスとを組合わせて、次世代のDigital Management基盤実現のための、構想策定・PoCの実施から実装までをトータルで支援いたします。

サービス一覧

  • 業績管理戦略策定サービス
  • 計画・予算・着地管理クラウドシステム導入支援サービス
  • 連結経営管理クラウドシステム導入支援サービス
  • 業績指標可視化支援サービス

日々指数関数的に増加するデータはその管理や利活用が難しい反面、適切な戦略、組織・人、プロセス、テクノロジーを整備することで、これまでオプションとして登場しなかったData-Drivenなインサイト(洞察)に基づく意思決定を可能とし、ビジネスの変革と成長、新たな価値の創出に大きく寄与するものへと変貌します。テクノロジーの進展によるこのような状況変化に鑑みると、「Data-Drivenなインサイトに基づく意思決定」が企業の命運を左右する時代になっていると言っても過言ではありません。

一方で、IDO(Insight Driven Organization)へ変革する際には一定の障壁が存在するのも事実です。データアナリティクスにより継続的に価値を得るには組織横断で発生する障壁に対して多面的な備えが必要となります。主な障壁としては、戦略の不足、経営層の消極性、ビッグデータ狂乱といった戦略面の障壁や、組織が求める人材の変化、アナリティクススキルの不足といった人材面の課題、インサイトに関するコミュニケーションの難しさ、組織文化の変革への抵抗といった企業文化の課題に加え、データの不信、不正確な指標による安易な結論、技術理解の壁といった技術・データに関する課題が考えられます。

このような課題を解決し、IDOを実現するためのサービスとして、Deloitte Digitalでは、企業がDigitalを活用した意思決定、トランスフォーメーションを実現するための組織分析を戦略・人材・プロセス・データ・ITの観点で実施し、ターゲットモデルの描写、実現のためのロードマップ・施策の提言、および実行支援を行います。

具体的には、「IDO成熟度評価サービス(企業のIDOの成熟度について戦略、人材、企業文化、技術・データなどの観点から評価し、課題の抽出と施策検討を行うワークショップを開催)」、「組織、業務プロセス、人材トランスフォーメーション支援サービス(IDO実現に向けた組織、人材、業務プロセス設計を行い、トランスフォーメーションの実現を支援)」といったサービスをご提供しています。縦割りの組織単位ではなく、全社的かつオーダーメイドなIDOを定義し、ロードマップの作成、施策の実行・改善を強力にサポートします。

サービス一覧

  • IDO成熟度評価サービス
  • IDO実現に向けた組織、業務プロセス、人材トランスフォーメーション支援サービス

日本企業を取り巻く環境は過去に例を見ないほど複雑になっています。情報発信の大衆化(SNSを活用した情報発信)や、IoTの浸透などによる情報量の爆発的な増大、国内の労働人口の減少、成熟市場における消費者ニーズの多様化などがその一例です。これらの複雑化、多様化する社会において、企業は膨大な情報を取捨選択し、潜在的なニーズをスピーディに読み解き、顧客要望の一歩先を見据える動きが求められています。それらを具現化する手段として、近年Cognitive & Advanced Analytics技術に注目が集まっています。

Cognitiveは、「認知」と訳される言葉です。「認知」とは対象を認識し、対象が何であるのかを推測・判断する過程を示します。コグニティブコンピューティングはシステム自身がある事象について考え、自分なりの答えを導き出すことができます。これまでのシステムとは異なり、その導き出した答えに対する評価を得ることで人間が指示を出さなくても自律的なシステムとして自ら学習し、より正確な答えを導き出せる技術として注目されています。

Deloitte DigitalではAIの研究者やデータサイエンティストが多数在籍しており、高度な専門性に基づく支援が可能です。私たちはテクノロジーが将来どのようなイノベーションを起こし、ビジネスにどのようなインパクトを与えるのかを日々分析しています。創造力とテクノロジーを融合し、変革と改革への思想と姿勢を持って問題解決にアプローチします。

Cognitive & Advanced Analyticsの導入効果を最大化するためには、既存ITの枠組みにとらわれない発想力や技術力が重要なポイントになります。Deloitte DigitalではCognitive & Advanced Analyticsの導入を「戦略策定」「システム化構想策定」「実証実験」「実行計画」「実装」の5つのフェーズでアプローチし、各フェーズを確実に遂行するための各種サービスを提供いたします。

サービス一覧

  • Cognitiveビジネス創出(Ideation)サービス
  • Cognitive戦略策定サービス
  • システム化構想策定サービス
  • 製品/ベンダー選定サービス
  • 導入PMOサービス
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